決定版５Ｇ──２０３０年への活用戦略｜片桐広逸｜51Blog｜5Gの特性や具体的な利用可能性を解説

決定版　５Ｇ──２０３０年への活用戦略｜片桐広逸｜5Gの特性や具体的な利用可能性を解説

2022年5月6日

あらゆるビジネスパーソンにお薦めしたい5Gの全てがわかる必携書。超高速・大容量、超低遅延などが特長の5Gを利用することにより、2030年頃には生活もビジネスもゲームチェンジによりガラリと変わると予想されます。そんな5G時代を生き抜くために！！

親和性の高い分野

5 G が社会課題のソリューションになりうることを述べてきましたが、ここでエンターテインメントを含め生活全般を見渡して、 5 G と親和性の高い技術や分野をまとめておきましょう。七つに分けて解説します。

① 4 K・8 K と高精細映像

4 K や 8 K など高精細映像、動画の伝送は、単体でもビジネスとしての発展が見込まれる分野です。

2010 年頃に 3 G が 4 G に移行し、また 2008 年にアップル社の iPhone が発売されるなどスマートフォンの普及が急速に進展したこともあり、現在では携帯端末上での動画視聴は当たり前になっています。 YouTube やニコニコ動画などのインターネット映像プラットフォーム事業、放送事業者や映画・スポーツ等の各種コンテンツホルダーによる番組配信事業、動画広告やデジタルサイネージ広告などのビジネスが花開き、その利便性は、「いつでも好きな時に視聴する」ライフスタイルを持つ若年層を中心に、携帯サービスの利用者からも高い支持を受けています。

デジタルコンテンツ協会の推計によれば、 2018 年の動画配信市場は約 2200 億円、 2023 年に 2950 億円に達すると見込まれています。 5 G の登場によって、この将来推計は大きく違ってくるかもしれません。

2019 年秋のラグビーワールドカップでは、 10 月 5 日の日本対サモア戦が、スポーツコンテンツのリアルタイム配信で過去最高の視聴者数を記録しました。 5 G は大容量・低遅延の機能を活かして行われるスポーツやコンサート中継などイベントのライブ配信に非常に適した技術です。 4 K や 8 K をストレスなく送受信できるため、スマートフォン上だけでなく、 5 G ネットワーク経由で大型のスクリーンへの投影も問題なく可能です。

こうしたライブ配信については、携帯事業者はむろんですが、放送事業者などもやや慎重ながら動画配信ビジネスなどの拡大にプラスになる可能性があると見ていると伝えられています。

これまでは公開済みの映画や放送番組の見逃し視聴などが大半だった動画配信ですが、現在は主にネットフリックス、アマゾン、アップルTV等の海外勢がオリジナル作品の製作に注力しているほか、邦画・洋画・海外テレビ番組などの豊富なラインアップを武器に、NTTドコモとアマゾンの連携など携帯事業者とタッグを組んで市場に攻勢をかけており、かつてはテレビ放送の独壇場だった「視聴時間の争奪戦」は、新段階の競争に突入しつつあります。

このように変化の激しい動画配信サービスですが、今後は良質の4K・8Kの映像コンテンツや高精細アニメーション、立体映像作品などをいかに製作・確保するかが焦点となってくることでしょう。

動画配信が普及してくると通信環境も整えたいということから5Gは期待されています。ゲームなども5G回線の恩恵を受けるものの一つ。ゲームを遅延なく行うには端末のスペックとともに回線速度が重要に。いつでもどこでも高速回線を使える5Gに期待が集まるのは必然かと。

鍵を握る産学官金連携とローカル5G支援

ローカル 5 G の導入により、さまざまな地域課題解決のための柔軟な利活用が期待されており、技術やコスト的にも日進月歩の状況です。

他方で、特に地方発のアイデアの具現化には、通信技術・インフラ、人的リソース・財源のマッチングが大きな課題であり、地方からのアイデア／ニーズの実現を支える効率的な仕組みを構築することが必要となっています。

このようなことから、総務省では、地域の企業や自治体をはじめさまざまな主体が、農業、医療、モビリティ、地場産業など個別のニーズに応じて独自の 5 G システムを柔軟に構築でき、地域課題解決に資するローカル 5 G 等の実現に向け、地域のニーズを踏まえて行う開発実証を支援する「地域課題解決型ローカル 5 G 等の実現に向けた開発実証」の仕組みを設けました。初年度となる 2020 年度は、総計 43・8 億円の政府予算を確保しています。

このようなアイデア具現化に必要な多様なリソースは、地域や企業、自治体等が単独で確保することが可能な場合もあるでしょうが、真に地域に根ざしたローカル 5 G 利活用の取り組みを着実に進めていくためには、多くの場合、企業や産業界、大学や高専、自治体や地域団体、金融機関といった「産学官金」の連携が非常に効果的なものとなります。

また、ローカル 5 G の開発実証はそれ自体が目的ではありません。いずれにしても、実証後の実用ステージを見据えた場合、この産学官金の連携体制やコンソーシアムは、ローカル 5 G 利活用の持続可能性を大きく高めることになるでしょう。

通信格差は直に不利益につながるものなのでこれからより多くのエリアで5G回線と使えるようにインフラ整備が急がれる。産学官金の連携体制も然り。5Gで何ができるのかを教育したり仕事に活かす取り組みが進むと経済はさらにスピードを帯びることだろう。

5Gの活用戦略を知ることでビジネスのスピードアップを！！そこから個人にも落とし込んで高速大容量回線の恩恵を受けましょう。

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