日本人というリスク｜橘 玲｜なにものにも縛られずに自らの人生を切り開く知恵と技術

自殺率の高さと宗教は関係があるのだろうか？最近ではイスラム教やキリスト教など他の宗教が信仰者を増やしているのに仏教だけが信者を減らしていると聞いたことがあります。それと因果関係があるのかはわかりませんが、日本は信仰心が低そうです。それが自殺率と密接に関係しているのだと思います。何かすがるものがあるのは自殺率を下げそうですものね。

世界市場投資のすすめ 金融資本を分散する

毎月定額を積み立てていくドルコスト平均法については、リスクを減らす効果的な投資法として強く勧めるひともいれば、株のナンピン買いと同じだと否定的な意見を持つひともいます。

たとえばある株を持っていたとして、値段が下がったところでさらに買い増せば（これがナンピン買いです）、平均購入単価が下がって、株価が上昇したときに利益が出やすくなります。しかしすぐに気づくように、この方法では投資額がどんどん大きくなってしまうので、予想に反して株価が下がりつづけると損失が際限なく 膨らんでいきます。このような理由で、ナンピン買いはむかしから投資の下策とされてきました。

しかしこの指摘は、個別株投資には正しいかもしれませんが、株価指数には当てはまりません。株価指数は市場全体の平均なのでその価値がゼロになることはありませんし、世界株ポートフォリオが紙くずになるときにはこの世から株式市場が消滅しているわけですから、ほかになにをしても無駄です。

それなら、世界株ポートフォリオの購入にあたってドルコスト平均法はつねに正しいのでしょうか？

これはなかなか難しい問題で、そうともいえるし、そうでないともいえます。

先に述べたように、市場がこれからも拡大していくとすれば世界株ＥＴＦの価格も上がっていきますから、ドルコスト平均法で購入単価を平均化していけば、長期的には確実に利益を確保することができるはずです。しかしここで問題になるのは「長期的」という部分で、五年や一〇年ならいいでしょうが、三〇年や五〇年ならその頃には生きていないかもしれません。株式市場はずっとつづいていくでしょうが、人生は有限なので、そこにミスマッチが生じてしまうのです（ケインズがいうように、「われわれは長期的にはみんな死んでしまう」のです）。

こうして私たちは、売買タイミングに頭を悩ますことになります。

いずれ株価が回復するならば、株価が下落しているときにドルコスト平均法で投資すれば、（購入単価を下げることができるのだから）利益は大きくなります。それとは逆に、株価が上昇していってその後に（世界金融危機のように）暴落してしまったら、購入単価が高くなっている分だけ損失が拡大します。そう考えれば、株価が下落したらドルコスト平均法で投資を開始し、バブルがはじける前に売却すればいい、ということになります。