起業失敗の法則｜鈴木健介

起業失敗の法則｜鈴木健介｜失敗にフォーカスしてそれを回避する方が良い

2021年5月19日

起業の成功法則みたいな書籍は数多くあるが、限定的な環境下で成功した再現性の低い成功談が多いのもまた事実。ただの自慢となってしまているそうした本より、失敗にフォーカスしてそれを回避する方が良いのではないか。そんな失敗から学ぶ本。

石橋を叩きすぎない

では、「起業は勢い」の実例を、私が脱サラして会社を立ち上げたときの流れで話しましょう。

① 友人から商品を求める客がいるという情報が入った

・情報源を自分の目で確認（行動　←叩く作業）

・ダイレクトメールで売上見込みを調べる（行動　←叩く作業はここで終わり）

② ビジネスとして成り立つと判断

③ 商品の買付け交渉（行動）

④ 買付けが決まらないので現地へ乗り込み直接交渉（行動）

⑤ 会社を辞める

⑥ 一緒に動く仲間を決める

⑦ 資金手当をする

ここまでの流れの中で「石橋をトントンと叩いて危険を確認」したのは、①の段階だけです。ここに記した２項目で、ビジネスが成り立つと判断した後は、行動に入っています。周到に準備して始めても、成功できるのは数％。ならば、結果的に失敗したとしても行動を起こすことが大切なのです。

石橋を叩いて渡るよりも行動のスピード感。僕のように慎重な人間は起業に向いてないという事だ。趣味やなんかを始めるのにも沼にハマるとどのくらいお金を消費するものか調べたり、お金をかけないでどのくらい楽しめるのかリサーチする癖がある。その上でどこまでお金をかけるか決めて必要以上に趣味にお金を投じることを嫌ったりします。

事業のかたちで見栄を張らない

多くの人は、起業するといえば会社を立ち上げることだと思っています。確かに取引先によっては、個人では取引できないシステムのところも、少なくありません。しかし、必要に迫られていなければ、個人事業として始める方がメリットのあることもあります。古い商店街へ出向きますと、商店の看板に○○会社と明記してあるのを見かけます。これは俗にいう「三チャン会社（父ちゃんが社長で母ちゃんが専務、息子が常務）」なのですが、今では会社組織を名乗るメリットがありません。語弊があるかもしれませんが、見栄を張っているだけにしか感じないところが多々あります。以前は、個人事業は経費控除や赤字の繰り越しができないので、便宜上、会社にするということもあったのですが、今の税法では個人事業であっても経費控除はできますし、開業時に青色申告をしておけば、赤字の繰り越しも認められています。起業するときには、実質のメリットを考えて見栄を張らないことです。事業の成長に合わせて組織化することも可能ですから、スタート段階は身軽に歩き出しましょう。ホンダもパナソニックもソニーも、スタートは個人商店です。無理をしないことが、事業を長続きさせるポイントとなるのです。事業を始めるのは、個人事業で始めるやり方と、法人登記を行うやり方があります。法人登記の場合は、株式会社、合同会社、合資会社、合名会社（財団法人や医療法人、学校法人はここでは省略します）のいずれかを選んで、登記を行うことになります。以前は有限会社という分類がありましたが、会社法の改正によって廃止され、新しく合同会社が加わりました。これらの法人は、それぞれ特徴があります。会社設立のメリット、デメリットをよくご覧になって、個人事業として立ち上げるのか、法人（会社組織）として立ち上げるのがよいのか、考えてください。

見栄を張るという点を見ると、起業して代表になりその年商を数億円と吹聴して回る人々がいるが、そんな人の中のほとんどは利益が出ていなかったり、負債を抱えたままで何かマイナス要因が出てきたら簡単に吹き飛ぶ脆弱な事業だったりするわけで全然信用ならない。

リーダーシップは他覚である

経営者とリーダーシップは、別のものとして考えなければなりません。経営者は、組織を運営していく都合上、必要なポジションのひとつで、指導力が求められます。それに対して、リーダーシップは、ひとつの「為すべきこと」に向かって、グループを牽引していく気分をつくり、周囲の協力を得るための行動をすることです。ですから、リーダーシップに適したポジションや肩書きはありません。あえてわかりやすくたとえるとしたら、プロ野球チームやプロサッカーチームの監督はリーダーとしてリーダーシップを求められますが、球団のオーナーや社長はリーダーではありませんので、リーダーシップは求められていません。

・やってはいけないこと　リーダーシップを身につけようと考える

自分のポジションがリーダーシップを必要とするか？今一度考えてみると組織のトップでもリーダーシップを必要としない場合も。自分に必要かどうかを考えて、無闇にリーダーシップを身につけようとしないことだ。

起業においてこれだけはやってはいけないという点を重点的に指摘してあなたの間違いや勘違いを正していきます。

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