日本発「ロボットＡＩ農業」の凄い未来　２０２０年に激変する国土・ＧＤＰ・生活｜窪田新之助

パソコンやスマートフォン、タブレットなどで栽培を管理するハイテク農業が浸透しつつある。収穫時期を熟練の農家さんの監修をもとにビッグデータ化したものはまさに黄金のビッグデータ。これで素人でも時期を逃さず収穫できる。糖度の管理などを徹底することで昔は無かったような甘い果物のような野菜も世に出回るように。可能性を秘めたこの分野に若い人も興味を持ち始めていて自分の出身地に戻り農業従事者になる若者も。

メイド・バイ・ジャパニーズで世界に

ＩｏＴ時代、日本の農家が農畜産物を輸出するとしても、何も日本国内で生産する必要はない、ということだ。海外で生産し、その国の需要をまかない、周辺諸国に輸出したりするほうが、ずっと合理的である。いわゆる「Ｍａｄｅ　ｂｙ　Ｊａｐａｎｅｓｅ（メイド・バイ・ジャパニーズ）」だ。

なぜメイド・バイ・ジャパニーズが重要かについて確認しておこう。これに関してはいくつかの観点がある。

一つは、資産管理のリスク分散だ。グローバリゼーションのなか、円だけで資産運用するのは危うい。アフリカやアジアには、有力な投資先はいくらでもある。このうちアフリカについては、世界銀行が、二〇三〇年までに一兆ドルの食糧市場を生み出す潜在性があるとしている。ただし、これは条件付き。その実現には、インフラ整備が欠かせない。

加えてメイド・バイ・ジャパニーズの重要さは、何よりも、生産する農畜産物の適地性である。野菜や果物を生産するとき、その種類によっては、日本よりも気候や土壌など栽培条件が適している国は少なくない。さらに、関税や補助金といった条件も含めれば、なおさらである。生産者だけではなく経営者でもある農家たちにとってみれば、日本で営農するよりもやりやすい国は多々あるだろう。

これに関してはすでに面白い実験がなされている。

先に紹介した北海道大学大学院農学研究院の野口伸教授は、二〇一四年、総務省の事業で、日立造船、日立製作所、日立ソリューションズ、ヤンマー、そして豪州の機関とともに、ロボットトラクターを豪州の稲作に使った。現地に輸送したのは、私が北海道大学の農場で見せてもらったロボットトラクター。車体の後部には、肥料をまく機器である「ホッパー」を、そして前部には、葉色を表すＳＰＡＤ値を計測するセンサーを装着した。

これで実現できるのは、次のようなことだ。まずセンサーで、稲の栄養状態を把握するＳＰＡＤ値を計測し、クラウドに上げる。そのデータからＡＩが、必要な施肥量を決定し、豪州の田を走っているトラクターにデータを送信。するとトラクターは、ホッパーから適量の肥料をまいていく。驚くことに、一連のことは瞬時にできてしまう。このためトラクターは走行中、同じ農地であっても、ポイントごとに地力に応じて施肥量を変えていくことができる。