実は大人も知らないことだらけ経済がわかれば最強！｜DJ Nobby｜51Blog

実は大人も知らないことだらけ　経済がわかれば最強！｜DJ Nobby｜どこよりもわかりやすい経済入門書

2023年5月20日

「なぜ？」や「こういうときはどうすればいい？」経済に関するさまざまな悩みを経済キャスターの著者が解説、「なるほど、そうだったのか！」と解決。どこよりもわかりやすい経済入門書。

コロナ禍が与えた経済変動

新型コロナウイルス流行が経済に与えた打撃は、リーマン・ショックに並ぶといっても過言ではありません。しかし“影響を受ける業界がまばらだった”という意味で、打撃の規模は小さかったと言えます。

リーマン・ショックの特徴は、“金融業界発”の経済危機ということ。経済の血液であるお金の循環が滞ったことで、すべての業種に影響が及びました。

一方コロナに関しては、感染拡大の結果“儲かった”業界もあります。例えば、テレワーク促進のためのシェアオフィスやオンライン会議ツールは、爆発的に普及が進みました。また、「ステイホーム」の流れにより、“おうち時間”の充実が注目されるようになり、NetflixやAmazonプライムといった映像配信サービスやゲーム、手芸、DIYなどの業界も業績を上げることとなりました。

飲食や旅行業界は外出自粛の煽りを大きく受けましたが、「感染拡大防止協力金」や「Go Toトラベル」により一時的な利益を得られた事業者もいたようです。

とはいえ、コロナの感染拡大により、2020年～2021年初頭の経済はかなり落ち込みました。

長引くコロナ禍の中でも海外では、2021年半ばから株式市場が力強い回復を見せ、物価が上がり、人とモノの流れが戻ってきました。

そのため、経済が大きく縮小した2020年に比べ、2021年の経済指標は軒並みよい数字となりました。コロナ前のレベルに戻っただけであっても、経済が大きく成長しているように見えたのです。

しかし、さまざまな側面でリバウンドが起きたために物価が上がる一方で、所得の伸びが低く抑えられる状況が発生しています。

コロナ禍において、各国政府は一時金を広く国民に支給するなど多額のお金を配りました。これはいずれ増税という形で我々に返ってくることになるでしょう。

給付金の財源問題はちょうど数年経った今、増税という形で我々に降り掛かってきています。痛みを国民全員で分け合うという点ではそれも良いと思うが、どさくさに紛れて防衛費の財源分まで増税するのはちょっとなと思います。その場合は国民の信を問うことが必要かなと。

投資でやりがちな失敗と、絶対に決めておくべきこと！

投資初心者がやってはいけないことは、先ほどお伝えした３つのポイントの裏返した下記になります。

①余裕資金以外を使うこと ②分散しないこと ③毎日状況をチェックしないこと

また、次のようなメリットを謳う商品は避けましょう。元本保証「元本保証」という言葉を使っていいのは銀行預金のみ。金融商品取引法で、それ以外での使用を禁止されています。「株式投資で元本保証！」などと謳う商品が金融機関で売られることはありませんが、それ以外の方から勧誘を受けても絶対に買ってはいけません。利益保証　元本と同様、利益を保証する投資商品はありません。プロの投資家だったとしても、年間10％以上の利益を出すのは至難の業。毎日パソコンに張り付いて運用しても、なかなかそこまでの利益は出ないのです。

年間10％を超える利益を約束する商品は、まともな金融商品ではないと考えてよいでしょう。

世の中には、美味しそうな謳い文句の投資商品がたくさんあります。そういったものに飛びつくのではなく、金融商品は正式な免許を受けた金融機関で購入することを心掛けましょう。ある程度投資に慣れてリズムをつかんできたら、“徐々に”３原則を外してみましょう。

〈投資の３原則〉 ①余裕資金で投資すること ②分散すること ③毎日値動きを確認すること “徐々に”がポイントです。徐々に分散する幅を広げていくとか、徐々にインデックスファンド以外に投資していきましょう。

例えば、日経平均のインデックスファンドを選んでいたとします。それに慣れたら、次はダウ平均のインデックスファンドにしてみよう、日本の個別株をいくつか選んでみようというイメージです。

インデックス系を選んでいれば大丈夫とはいうがどれを選ぶかが問題。僕は米国のS&P500を選択しました。投資のレジェンド、ウォーレン・バフェットが遺言に資産の大部分をS&P500に投資しなさいと残したことで注目されたというエピソードがさまざまな書籍で紹介されているので。気をつけたほうが良いのが値動きが鈍くて面白味に欠けると知識もないのに個別株やその他アクティブ系投資信託に手を出すこと。信用取引なんかも厳禁です。

経済に関する疑問を分からないままでいるのは損をする可能性もある。経済と聞いただけで拒否反応を示す程度の人でも理解できるよう平易な言葉で解説してくれます。

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