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食にまつわる55の不都合な真実|金丸 弘美

40代男性の3割が悩む肥満。低い食料自給率。意外と多い小学生のアレルギー体質。統計で読み解くまだ皆が周知していない不都合な真実とは?日本の現状をわかりやすく解説。

死亡要因のトップはガンで28.5%を占める

2016年、亡くなった方は130万7748人である。亡くなった要因のいちばん多いのはガン(悪性新生物)で 37 万2986人、死因の 28・5パーセントでトップを占める。 次に、心疾患、肺炎、脳血管疾患、老衰、不慮の事故、人災、自殺、大動脈瘤及び解離、肝疾患と続く。これらが死因のトップ 10 だ。 ガンで亡くなる方のうち男性は 21 万9785人、女性は 15 万3201人で、男性の方が多い。ガンで多いのは、大腸がん、肺がん、胃がん、前立腺がん、乳がんの順になっている。死亡が多くなっているのは、多い方から肺がん、大腸がん、胃がん、膵臓がん、肝臓がんとなっている。 国立がんセンターでは、がん罹患数・死亡数の予測を出している。ガンにかかる人は、2020年から2024年で 90・3万人、 2025年から2029年で 92・5万人になると予測されている。 一方、ガンでなくなる人は2020年から2024年で 38・6万人、2025年から2029年で 39・3万人になると予測されている。今後、ガンは増えるということになる。 国では健康増進法を定め「健康日本 21」を策定して、ガンのほか糖尿病、肥満を始め、生活習慣病などをできる限り減らす政策を推進している。それだけ、今後の国民生活に影響を与えることが明らかになっているからだ。高齢化が進めば、介護、医療費などの負担が増える。生活にも困窮をきたすことが明らかだからだ。 そのためにも定期健診が勧められている。ガン検診のおかげで、早期発見につながり、重度にいたらないケースも増えている。

死因のほぼ3割がガンならば先読みしてキチンとガン検診を受けていれば早期発見できて圧倒的に死亡リスクは少なくなる。僕の場合はというと46歳になるがいまだガン検診なるものを受けたことがない。病院嫌いなのもあるが、なんか面倒で。この歳まで生きてきてこれからのことを考えると受けた方が良いのだろうが、そこは自然の摂理に任せて普段の生活をより健康的なものにすることに注力するようにしている。それでもガンに罹患したらその時は諦めます。

「糖尿病が強く疑われる者」

糖尿病になると血液の循環が悪くなり、さまざまな疾患の要因となる。手足のしびれ、むくみ、視力の低下、腎臓機能の低下にはじまり、やがて、脳卒中や心筋梗塞につながるなど重度の病気をもたらす要因になることから、現在、糖尿病の対策は大きな課題になっている。 高齢化社会の現在、糖尿病になれば、医療負担がかかるだけでなく、暮らしにも大きな影響をもたらす。医療の負担は、市町村の財政負担にもつながることとなる。 糖尿病の要因となるのは、高血圧、脂質異常症(高脂血症)、運動不足、バランスを欠き偏った食事、食べすぎ、飲みすぎ、それにともなう肥満など。防ぐためには、それぞれ個人が自覚をもって生活リズムを整え、適度な運動をしたり食事に気を配ったりすることなどが大切だ。 糖尿病をできるだけ減らすために、国では、定期健診を行い、予防に努めるように呼び掛けている。特に 40 代から急に増えることから、働き盛りの人たちに健診を勧めている。 定期健診によって、身長、体重、血液など、きちんと検査を受けることも必要だが、それ以上に生活リズムを適正に保ち、バランスのよい食事と運動を心がけることが欠かせない。

僕の家系は糖尿病の家系なので、遺伝子的にヤバい可能性が。なので、血液検査をすると、毎回注意していないと糖尿病になりますよと脅される。その診断を聞いたからか、毎日の食事には気を使っている。それでもスタバの新作フラペチーノは飲みたいし、全てを我慢するのは無理。

日本国内の65歳以上の農業従事者の数

現在の日本には215万5000戸の農家がある(2015年)。606万戸の農家があった1960年当時から、390万5000戸が減り半分以下になった。「主業農家(農業所得が主で、年間 60 日以上農業に従事する 65 歳未満の人がいる農家)」となると 26 万8000戸しかないのだ。 わが国の 65 歳以上の農業従事者は全体の 60・7%を占めている。海外を見ると、 65 歳以上の農業従事者の割合は、フランスでは4%、イギリスでは7%だという。これと比べると日本の農業はかなり偏っている。ほとんどの農家が、耕地面積も小さく、販売金額も少なく、かつ高齢者なのだ。 このため国は、後継者がいて栽培面積が多い農家に農地を集約させる政策をとり、一般企業の農業参入も認めはじめた。つまり力のあるところにまとめようとしているのだ。 しかし、この政策には不安もある。大きくまとめるということは、農業の多様性を喪失することでもある。これでは大量にとれる農産物の生産だけに偏りかねない。 そもそも日本はアメリカとは異なり、山間地が多く、集約できる農地は限られている。農地を集約するよりも、むしろ農業(1次産業)に農産品の加工(2次産業)や、販売・営業・サービス・観光・教育(3次産業)などを加えた「6次産業としての農業」を追求することが必要だろう。 有機栽培や地方独自の野菜などの〝付加価値の高い〟農産物の栽培、加工を考えた作物の生産、消費者への直接販売・マーケティング、農村観光のグリーンツーリズムなどへの取り組みが各地ではじまっている。実はそうした新しい農業を行っているところのほうが小さくとも活気のあることが多いのだ。

最近では都心で就職した若者がIT技術を引っ提げて地方に舞い戻り農業に新しい息吹を与える様子をよくテレビで見たりする。日本の農業もまだまだ捨てたもんじゃない。人手不足を知恵で補うわけだ。

食にまつわる皆が知らない真実を一つ一つ解説。公表するには不都合なデータもキチンを精査し日本の食の今が感じられる書籍となっております。

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