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「地球温暖化は解決できるのか」パリ協定に始まる地球環境保全の今後

      2016/11/14

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地球が温暖化する事は〝もはや防ぐ事ができない〟。私たちの暮らしは二酸化炭素の排出の上に成り立っていて、この暮らしの結果、過去130年に地球の平均気温は0.85上昇している。私たちに残された選択は、「気温の上昇をどのレベルで抑える事ができるか?」つまり、温暖化を防止するのではなく〝抑える〟という選択肢だけだ。国連会議COP21の国際交渉の過程やパリ協定の意義、そして世界と日本の温暖化対策と今後の課題について国際NGOの専門スタッフである著者が分かりやすく解説した書籍。

上がり続ける世界と日本の平均気温:東京が宮崎県に?

日本の気温は過去100年で約1.3度上昇。この数値は、東京都が宮崎県の気候になるようなもので、近年になるほど温暖化はどんどん加速しているという。気候が僕らが子供の頃とは変わってきているなというのは肌でかんじる。僕が子供の頃は外で遊んだり部活に精を出したりしても熱中症で倒れる人なんてあまりいなかった。しかし、今では男性までも紫外線を気にするご時世。もはやアラフォーの常識は通用しないぐらい気候が変動している。

再生可能エネルギー

2007年以降再生可能エネルギー技術は大幅に性能が向上し、コストが低減した。再生可能エネルギーとは、使ってしまえば枯渇する化石燃料と違って、太陽光や風力、水力、地熱、太陽熱、バイオマスなど自然界に常に存在し永続的に使えるエネルギーだ。しかし費用がかかるため補助金などなしではなかなか普及しない。補助金などに加え企業にも厳しい排出基準を設け、それに応じた再生可能エネルギーへの投資をもっと促進するべきだ。

気候変動の国際交渉の歴史

第一段階(1992〜2012年):

「気候変動枠組条約」から「京都議定書」まで 〜初めての温暖化対策の国際条約〜

第二段階(2013〜2020年):

カンクン合意と京都議定書第2約束期間の併存 〜自主的な取り組みに後退〜

第三段階(2020年以降):

2020年以降は法的拘束力のある「パリ協定」が成立

すべての国が参加する法的拘束力のある国際条約を求めるため交渉が始まり「パリ協定」まで漕ぎ着けた第三段階。パリ協定における主要国の2025年/2030年に向けた削減目標。日本はというと2030年までに、2013年比で、温室効果ガス排出量を26%削減という目標が設定されている。

公平感を左右するもう1つの重要要素:資金支援と技術移転

世界全体として温暖化を抑えていくには、途上国が開発を進める際、先進国が辿ったような二酸化炭素を大量に排出するやり方ではなく、最初から低炭素型の開発が必要であり、早期に技術の移転が求められる。資金援助と技術援助を具体的にいかに進めていくかはパリ協定の今後の大きな課題の一つだ。

カーボンマーケットを理解しよう

世界に広がるキャップ・アンド・トレード型の排出量取引制度とはなにか。排出量取引制度とは京都議定書から生まれた制度で、炭素の排出枠を売買する制度で、その市場をカーボンマーケットと呼ぶ。簡単に言えば炭素排出にはお金がかかるということだ。

最後になぜか英語学習とコミュニケーション能力の向上を訴える著者。人種も思想も多様化しているのは分かるが、僕は「ほんやくコンニャク」が開発されるのを待ちます。

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